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財務分析における収益性とは?概要や 7 つの重要指標をわかりやすく解説!

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会社の財政状況や経営状況を把握するためには、財務諸表を活用した財務分析が有効な手段になります。しかし、財務分析には様々な分類があり、目的に応じて適切なものを選ぶことが重要なポイントになります。

 

本記事では、財務分析における分類の一つである「収益性」について、概要や 7 つの重要指標を一挙にご紹介します。財務分析について理解を深めたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

 

 

また、公式ラインをご登録いただいた方に無料相談をプレゼントしております。記事をご参考いただき不明点がありましたら、ぜひご相談ください。

 

 

 

 

 

財務分析とは?

 

まずは、財務分析の基礎知識についてご説明します。

 

財務分析とは、財務諸表を分析して様々な指標を算出することを意味します。財務分析を行うことで、会社の現状や課題を見える化でき、今後の戦略策定や意思決定などに繋げることができます。

 

なお、財務諸表とは、会社の財務に関する様々な書類を総称した言葉であり、次の 3 つが財務諸表の代表例として挙げられます。

 

  • 貸借対照表
  • 損益計算書
  • キャッシュフロー計算書

 

ただし、財務諸表という言葉は広義なものであり、状況に応じて「どの書類を指す言葉なのか」が変わります。そのため、上記の 3 つだけが財務諸表というわけではないので、この点には注意してください。

 

また、貸借対照表や損益計算書、キャッシュフロー計算書の 3 つは「財務三表」とも呼ばれており、財務諸表の中でも特に重要なものとして位置付けられています。

 

財務分析によって財務諸表の中身を読み解くことで、その会社がどのような財務状況・経営状況にあるのかを読み取ることができます。金融機関から融資を受ける際にも、これらの内容をもとに審査が行われるため、財務分析は会社にとって重要な取り組みの一つであると言えるでしょう。

 

財務諸表について詳しく知りたい方は以下の記事が参考になります。

 

 

 

 

財務分析における「収益性」とは?

 

財務分析には次の 4 つの分類が存在し、分類ごとに指標や読み取れる内容が異なります。

 

  • 収益性
  • 安全性
  • 生産性
  • 成長性

 

この中で、今回は「収益性」について詳しくご説明します。

 

収益性とは、その会社がどれだけ効率的に収益をあげているのかを確認するための指標です。収益性の指標が高いほど、少ない費用で高い収益を獲得していることを示します。

 

そのため、収益性の指標が高ければ、金融機関から高い評価を受けることができ、融資審査などで有利になると言えます。逆に、収益性の指標が低い場合は、より効率的に収益をあげるための運用改善が必要になります。

 

 

収益性の重要指標

 

財務分析では、分析作業を行う上で重要となる様々な指標が存在します。そして、実際に財務分析を行う際は、これらの指標をもとに分析作業を進めます。

 

収益性の主な重要指標としては、

 

  • ROA(総資本利益率)
  • ROE(自己資本利益率)
  • 財務レバレッジ
  • 総資産回転率
  • 損益分岐点
  • 売上高総利益率
  • 売上高営業利益率

 

などが挙げられます。それでは、各指標について詳しく見ていきましょう。

 

 

ROA(総資本利益率)

 

ROA は「 Return On Assets 」を略したものであり、会社の資産を活用してどれくらいの利益を生み出したのかを示す指標です。なお、日本語では「総資本利益率」と呼ばれています。

 

ROA の値が高いほど、その会社は利益率の観点から優れた経営を行っていることを意味します。一般的には、 ROA が 5% 以上の会社は優良企業と言われているため、この値を一つの参考にすると良いでしょう。

 

以下、 ROA の算出式です。

 

ROA(%)= 当期純利益 ÷ 総資産(純資産 + 負債)× 100

 

 

ROE(自己資本利益率)

 

ROE は「 Return On Equity 」を略したものであり、自己資本によってどれだけ効率的に利益を生み出したのかを示す指標です。なお、日本語では「自己資本利益率」と呼ばれています。

 

ROE の値が高いほど、自己資本をうまく活用し、効率的に利益を稼ぎ出していることを意味します。一般的には、 ROE が 10% から 20% の会社は優良企業と言われているため、この値を一つの参考にすると良いでしょう。

 

以下、 ROE の算出式です。

 

ROE(%)=当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

 

 

財務レバレッジ

 

財務レバレッジとは、自己資本に対して何倍の総資本を事業に投下しているのかを示す指標です。財務レバレッジの値が高いほど、他人資本(借入金や社債など)の割合が高いことを意味します。

 

他人資本によって総資産を増やせば増やすほど、財務レバレッジの値は大きくなりますが、元金返済や利息支払など経営を圧迫する要素は多くなります。一方、他人資本に頼らない場合、自己資本の範囲で経営を行う必要があり、事業拡大のスピードが落ちてしまうリスクがあります。

 

このように、財務レバレッジは高すぎても低すぎてもいけません。中小企業庁の「令和 2 年度中小企業実態基本調査」では、全産業における財務レバレッジの加重平均は 2.55 倍とされているため、この値を一つの目安にすると良いでしょう。

 

以下、財務レバレッジの算出式です。

 

財務レバレッジ = 総資産 ÷ 自己資本

 

 

総資産回転率

 

総資産回転率とは、総資産を活用することで売上をどれだけ伸ばせたのかを示す指標です。総資産回転率の値が高いほど、効率的に総資産を活用して売上を伸ばしていることを意味します。

 

一般的な企業における総資産回転率は 1.0 回転前後と言われているため、この値を一つの目安にすると良いでしょう。なお、総資産回転率を改善するための方法としては、不良在庫などの処分や売掛金の回転率向上などが挙げられます。

 

以下、総資産回転率の算出式です。

 

総資産回転率(回転)= 売上高 ÷ 総資産

 

 

損益分岐点

 

損益分岐点とは、利益が経費を上回って黒字に転じる地点を示す指標です。損益分岐点を正しく把握することで、赤字を計上しないための必要最低限の売上高を知ることができます。

 

なお、損益分岐点を考える上では「限界利益率」という言葉を理解する必要があります。限界利益率とは、限界利益を売上高で割ったものであり、限界利益は売上高から変動費を差し引くことで求められます。

 

以下、損益分岐点の算出式です。

 

損益分岐点 = 固定費 ÷ 限界利益率

 

 

売上高総利益率

 

売上高総利益率とは、売上総利益が売上高に占める割合を示す指標です。なお、売上総利益は売上高から売上原価(材料費や人件費など)を差し引くことで算出できます。

 

売上高総利益率の値が高いほど、企業の付加価値や市場競争力が高いことを意味します。そして、売上高総利益率を改善するためには、製造原価の構成費用を見直し、原価率を下げることが重要なポイントになります。

 

以下、売上高層利益率の算出式です。

 

売上高総利益率(%)= 売上総利益(売上高 - 売上原価)÷ 売上高 × 100

 

 

売上高営業利益率

 

売上高営業利益率とは、営業利益の売上高に占める割合を示す指標です。売上高総利益率は売上総利益に着目した指標であるのに対して、売上高営業利益率は営業利益に焦点を当てた指標となっています。

 

売上総利益には、人件費や広告宣伝費などの各種経費が含まれていますが、営業利益はこれらの経費を差し引いて算出します。そのため、営業利益の値を確認することで、本業のビジネスによって稼いだ金額を正しく把握できます。

 

以下、売上高営業利益率の算出式です。

 

売上高営業利益率(%) = 営業利益(売上総利益 - 販売費および一般管理費)÷ 売上高 × 100

 

 

まとめ

 

本記事では、財務分析における分類の一つである「収益性」について、概要や 7 つの重要指標を一挙にご紹介しました。

 

財務分析には様々な分類があり、収益性もその中の一つです。企業の収益性を把握することで、その会社がどれだけ効率的に収益をあげているのかを確認できます。

 

ただし、収益性には数多くの重要指標が存在するため、それぞれの内容や算出方法などを正しく理解し、最低限の知識を有した状態で財務分析を行うことが大切です。

 

万が一、間違った手順で財務分析を行った場合、正しい結果を得ることができずに収益性を誤認してしまうリスクがあるため、不安な方は専門家へ相談することをオススメします。

 

そして、財務関連でお悩みであれば、ぜひ大谷聡税理士事務所へご相談ください。これまで培ってきた豊富な知識・経験をもとにして、貴社に最適な方法をアドバイスさせていただきます。

 

無料相談もお受けしていますので、まずは以下のフォームからお気軽にご連絡ください。この記事が、あなたのお悩み解決に少しでもお役に立てば、と切に願っております。

 

 

 

 

 

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この記事を書いた人

大谷 聡

埼玉県川口市に拠点を構える大谷聡税理士事務所の代表。元大手銀行出身の税理士であり、中小企業診断士、社会保険労務士・行政書士・不動産鑑定士・宅建士、証券アナリストなど多数の資格を保持。 融資相談から相続相談まで、税務のことだけでなく、経営者の真のパートナーとして、総合的なサポートをすることがモットー。

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